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手数料・手取り逆算ツール

ココナラ・note・BOOTHなどで、「売れたらいくら残る?」と「いくらで出せば欲しい手取りになる?」を両方計算します。サービスを選ぶだけで手数料が入り、率と固定額は自分で編集できるので、今後の改定や他のサービスにも対応できます。

条件を入力

知りたいこと
円
BOOTHなど「率+固定額」のサービス用。
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円
有料オプション
手数料はサービス価格とオプションの合計にかかります。

計算結果

あなたの手取り(報酬)
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  • 販売合計(サービス+オプション)-
  • 販売手数料-
  • 手取り-
  • 購入者が払う手数料-
  • 購入者の支払総額-
  • プラットフォームの取り分(合計)-

手数料の端数は四捨五入で計算しています。実際の報酬は1円程度ずれることがあります。

金額別 早見表

販売価格手数料手取り購入者の支払

ココナラの手数料のしくみ

ココナラでは、出品者が販売価格に対して販売手数料22%(税込)を負担します。ビデオチャットは2025年4月16日以降に開いたトークルームから27.5%です。手数料の対象はサービス価格に加えて、有料オプションとおひねり(追加支払い)です。購入者側にも購入手数料5.5%(税込)がかかるため、購入者の支払額は「販売価格+5.5%」になります。

つまり1万円で売れても、出品者の手取りは7,800円。ここから素材代・外注費・税金が引かれます。「売値=自分の取り分」と考えて価格を決めると、思ったより残らないのが実情です。

逆算の考え方:欲しい手取りから販売価格を決める

手数料が率で引かれる以上、「手取りに22%を足した金額」では足りません。手取りを N 円にしたいなら、販売価格 P は P = N ÷(1 − 0.22) で求めます。たとえば手取り10,000円なら約12,821円です。このツールの「希望の手取り → 販売価格」モードは、端数の丸めまで含めて、手取りが目標を下回らない最小の価格を求めます。

  • 経費を入れる:素材や外注の費用がある仕事は、経費欄に入れて回収できる価格にします。
  • 100円単位に切り上げ:ココナラの価格は見た目の収まりも大切なので、切りのよい金額にそろえる選択肢を用意しています。
  • 購入者の支払総額も確認:購入手数料が上乗せされるため、買い手が見る総額も把握しておくと値付けの判断がしやすくなります。

手数料を理由に「単価を下げすぎない」ために

手数料率は高く感じますが、集客を任せられる対価でもあります。大事なのは、手数料込みで自分の時給がいくらになるかを把握すること。適正単価・時給換算ツールで目標時給を出し、このツールで販売価格に落とし込む流れがおすすめです。継続案件にできそうなら、値上げシミュレーターで価格改定の余地も検討できます。

報酬の源泉徴収(10.21%)が絡む直接取引の請求書は、請求額・源泉徴収・振込額ツールで計算できます。

よくある質問

ココナラの手数料はいくらですか?

2026年10月時点で、販売手数料は22%(税込)、ビデオチャットは27.5%(税込)です。購入者にも5.5%(税込)の購入手数料がかかります。改定される可能性があるため、ココナラ公式のお知らせもご確認ください。

手数料はオプションにもかかりますか?

はい。購入者が支払ったサービス価格・有料オプション・おひねり(追加支払い)のそれぞれに販売手数料率がかかります。このツールではオプションを追加して合計で計算できます。

購入者の手数料は私の手取りに影響しますか?

出品者の手取りには影響しません。購入者の支払総額が増えるだけです。ただし、総額が高く見えて成約率が下がる場合があるため、価格設計の参考にしてください。

ココナラ以外のサービスにも使えますか?

はい。ココナラのほか、note・BOOTH・ランサーズ・クラウドワークス・Kindle出版のプリセットを用意し、率と固定額は自由に編集できます。「要確認」と表示のあるものは、一部の数値を公式で確認できていないので、公式ページで確認してから使ってください。

料率・税制の確認日:2026-10-07。手数料率はココナラ公式(販売手数料22%・ビデオチャット27.5%、購入者手数料5.5%)、noteヘルプ(事務手数料+利用料)、BOOTH公式お知らせ(5.6%+45円)にもとづきます。ランサーズ(16.5%・切り上げ)とクラウドワークス(20/10/5%の段階制)は各社の公式ページ、KindleはKDP公式ヘルプ(価格範囲・計算式)で確認しました。Kindle 70%の配信コストはブログ情報のため「要確認」と表示しています。

本ツールの計算結果は一般的な条件にもとづく概算です。個別の事情(自治体・所得の種類・各種控除など)により実際の金額は異なります。税務・法務に関する最終判断は、税理士などの専門家または国税庁・各プラットフォームの公式情報でご確認ください。